サンルームの種類と特徴！
サンルームは、大きく分けて2つの種類があり、それぞれ特徴を持っています。詳しく紹介していきます。
テラス囲い
一般的に普及しているタイプであり、テラス屋根の周りを囲って空間を構成するテラスルームです。囲い・屋根のどちらもポリカーボネートでできている簡易的な作りで、本格的なサンルームに比べ施工日数が短く、価格もリーズナブルに抑えられます。
簡易的とはいえ、雨風を防ぐには十分な空間で、洗濯物を干したり、カフェのようにくつろいだり、子どもの遊び場にしたりと、幅広く活用できます。
ガーデンルーム
本来の意味でのサンルームは、こちらのガーデンルームをさしています。ガラス張りとなっている部屋であり、気密性や水密性が高く、居間やダイニングとして使えることが特徴です。壁と屋根が全てガラスになっているタイプもあれば、壁のみガラスが使われているタイプもあります。
テラス囲いタイプに比べ、価格が高くなる上、施工期間も長めにかかりますので、余裕を持った施工スケジュールを立てるとよいでしょう。
サンルームの増築費用はどれくらいかかる？
サンルームの増築を検討する時に気になるのは、費用がどれだけかかるかという点です。増築する場所によって、費用が大きく変わってくるため、大まかな費用を把握しておきましょう。なお、紹介する費用に含まれるのは、サンルーム本体の価格・取り付けにかかる工事費・オプション品（換気扇・物干しなど）などとなっています。
庭に増設する場合
テラス囲いのサンルームを、戸建住宅の庭部分に増築しようとする場合は、4平方メートルのスタンダードタイプで、およそ40万円から50万円が相場です。ガーデンルームなどのハイグレードタイプでは、6.6平方メートルでおよそ80万円から110万円が相場です。
取り付け前に、庭を整地する必要がある場合は、別途整地費用が発生する可能性もあります。さらに、土間やタイルなどの工事が発生すると、費用が上乗せされますので、サンルームの活用方法と予算を照らし合わせながら検討していきましょう。
2階に増設する場合
戸建ての2階にサンルームを増設する場合は、場所によって費用が大きく異なります。ベランダやバルコニーに増設する場合は、およそ40万円から70万円が相場となっています。
一方で、新たにサンルームを増設する場合は、基礎工事が必要となるため、およそ100万円ほどは見積もっておいた方が良いでしょう。住宅の形状により基礎工事ができない場合は、サンルームの増設も不可能ですので、業者と綿密な打ち合わせが必要です。
サンルーム増築のメリットとデメリット！
サンルームの増築を検討するには、どのようなメリットやデメリットがあるのかを知っておくことが大切です。ここからは、サンルームを増築するメリットとデメリットを紹介します。
メリット
サンルームを増築する大きなメリットは、天候に関係なく洗濯物が室内干しできる点です。テラス囲い・ガーデンルームどちらの場合も、太陽光がふんだんにあたるため、外干しとほぼ同じ条件で室内干しできます。
また、サンルームを活用し、おしゃれな空間をつくることで、日々の生活がより豊かになります。ダイニングセットやデッキチェアを置いてくつろいだり、植物を飾ってガーデニングを楽しんだりと、可能性は無限大です。
デメリット
メリットも大きい一方で、サンルームの増築後にデメリットを感じる場合もあります。サンルームはガラス張りの構造であるため、外気の影響を受けやすいです。設置した場所の日当たりが良いと、夏場の温度はかなり上がってしまいます。
冬場はすきま風が入ることで寒くなったり、室内と室外の温度差が大きく結露が起こりやすくなったりするのもデメリットです。
サンルームの増築リフォームをする際の注意点
サンルームの増築リフォームは、完成したらそれで終わりというものではありません。完成後にもさまざまな注意点があるため、「知らなくて困った」とならないよう、しっかりチェックしておきましょう。
固定資産税が増える
サンルームを増築すると、床面積が増えるため、部屋がひとつ増えた扱いになります。そのため、住宅に対してかかる固定資産税が増額されるのです。
固定資産税が課税される条件は、次の3つです。
・天井がある
・スペースの3方向以上が、ガラスもしくは壁で囲まれている
・床から一番高い天井までの高さが、1.5m以上ある
この条件は、ほとんどのサンルームに該当するため、固定資産税が課税されると考えておきましょう。課税される金額は、年間1万円から2万円です。元々の住宅の固定資産税と合わせて、毎年かかる税金ですので、覚えておかなくてはいけません。
固定資産税が増えることで、不動産登記の変更申請も行う必要があります。手続きの流れについては、業者としっかり相談するようにしましょう。
建ぺい率を超えないようにする
建ぺい率とは、敷地面積に対する、建築面積の割合を指すものです。つまり、土地の面積によって、建てられる建物の面積が決まっています。例えば、土地が200平方メートルで建ぺい率が50%であれば、建物の面積の最大は100m平方メートルです。
サンルームは、建築面積に含まれるため、建ぺい率も関係してきます。増築の際には、定められた建ぺい率を超えないように施工しなければなりません。建ぺい率を超えてしまうと、火災保険や地震保険などの契約ができないほか、契約済みの保険であっても万が一の場合に保険金がおりないなどのリスクがあります。
増築工事を請け負う業者も、建ぺい率について確認を取っていますが、ご自身でも調べておくことが必要です。
家の保証の対象外になる場合がある
サンルームの増築工事では、場合によって外壁に穴を開ける必要性が生じます。このとき、外壁の種類次第では、断熱性能に影響が出る恐れがあり、家の保証が対象外になってしまう場合があります。
また、お住まいの家が長期優良住宅の場合、サンルームの増築により保証の継続が不可能となることもあります。
ほかにも、家を購入した業者以外に工事を依頼した場合も、同様に保証外になるケースがあります。
DIYではなく業者に依頼する
費用を抑えようと、サンルームの増築をDIYでやりたいと思う方もいるでしょう。しかし、先ほど紹介したように、サンルームを設置するには固定資産税の手続きや建ぺい率の計算などの知識が必要です。
さらに、施工における専門の知識や技術がないままDIYを行うと、数年後に雨漏りや腐食などが起こるリスクも高まります。これらのリスクを避けるために、サンルームを設置する時は、業者に相談・依頼することを強くおすすめします。
サンルームの増築を検討されている方は、おうちの御用聞き家工房へお気軽にご相談ください。家に関するご相談は、どんな些細な事でもお受けしており、リフォームはもちろんのこと、電球の交換・エアコン清掃・水回り修理など、幅広いお困りごとに対応させていただきます。
対象エリア内であれば、お見積りの際の出張費は頂いておりません。電話一本で、最短即日に伺うことができますので、まずは現地を拝見させていただき、最適なサンルームをご提案します。
まとめ
サンルームの増築によって、今までよりもさらに快適な暮らしが目指せるようになるでしょう。今回紹介した内容を参考にしていただき、サンルームの増築を検討してみてはいかがでしょうか。
